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渡部 陽子; 桑原 潤; 山口 紀子*
KEK Proceedings 2006-5, p.19 - 22, 2006/11
人間に対する放射性核種による内部被ばくの影響を考える際、体内に取り込まれるまでの一連の経路について明らかにする必要がある。現在、環境での放射性核種の移行や循環挙動等を明らかにするため、大気浮遊塵,土壌、陸水,海水等の放射性核種分析や、それらの化学形態分析に関する研究が盛んに進められている。しかしながら、植物中の放射性核種の化学形態に関する知見はほとんどない。本研究では微量ながらもほとんどの物質に含まれているウランに着目し、植物中ウランの化学形態を明らかにすることを目的として農作物のうち比較的ウランの移行係数が高いホウレンソウを用いて実験を行った。その結果、ホウレンソウ水溶性画分中ウランは20.8-45.1%の割合で100Da以上の高分子量成分に結合していることがわかった。しかし、高濃度のNaClによりウランが高分子量成分から脱離したことから、その結合は弱いと推測した。
國分 陽子; 安田 健一郎; 間柄 正明; 宮本 ユタカ; 桜井 聡; 臼田 重和; 山崎 秀夫*; 吉川 周作*
KEK Proceedings 2006-5, p.36 - 40, 2006/11
プルトニウム型原爆が長崎に投下され60年が経った。放出されたプルトニウムは、半減期が長く、環境中に蓄積する。これまでわれわれは、爆心地から約3km東の長崎市西山地区で最も多くの原爆由来プルトニウムが蓄積しており、さらに東は熊本県の一部まで及んでいることを明らかにした。本研究では調査地域を広げ、長崎県及び熊本県に飛散した長崎原爆のプルトニウムの詳細な蓄積分布を明らかにすることを試みた。分析は土壌からプルトニウムを抽出し、ICP-MSによって
Pu/
Pu比を測定した。土壌中のPu/Pu比がグローバルフォールアウトの値より低い地域は、長崎県では長崎市東部,島原半島東部、さらに熊本県では、荒尾市,玉名市,合志町,阿蘇市に広がっていた。これは、長崎原爆から放出されたプルトニウムは、爆心地から東2kmの地点から約100kmに広がり、南北は約30kmに飛散したことを示す。飛散地域は、長崎県内では原爆雲の通過地域と一致した。また熊本県のプルトニウム飛散地域は長崎県の飛散地域の風下にあたり、プルトニウムは風によって運ばれたと思われる。
宮本 ユタカ; 國分 陽子; 間柄 正明; 桜井 聡; 臼田 重和
KEK Proceedings 2006-5, p.30 - 35, 2006/11
環境試料中の極微量ウラン,トリウム,鉛の定量及び同位体組成を正確に分析するためには試料から目的元素を分離・精製する過程で混入するプロセスブランクを低く抑えることが重要である。陰イオン交換カラム一本と高純度の溶離液を用いてこれらの目的元素を簡単に分離できれば、分離操作が削減されることによりプロセスブランク量が低減できるのではないかと考え、分離法を検討した。その結果、メタノール+塩酸混合溶媒及び塩酸を溶離液に用いると目的元素を系統的に分離することができた。また、メタノール+塩酸+硝酸の混合溶媒を用いると希土類元素を含めた系統的分離も可能であることがわかった。
内藤 守正
KEK Proceedings 2006-5, p.9 - 18, 2006/11
地層処分の安全評価は、原子力発電所などの通常の工学システムの場合と大きく異なり、極めて長い時間スケールを考慮しなければならないこと,対象とするシステムが天然の地層という不均質で大きな空間領域を含むことを特徴的としていることから、従来の工学的なアプローチのように、設計に基づいて試験的にシステム全体を構築し、これを実際に作動させてその安全性を実証するという直接的な方法をとることができない。このため、シナリオに基づくモデル予測による間接的な確認となる。本稿では、我が国の地層処分概念やその安全確保対策を紹介したうえで、地層処分安全評価の特徴と方法論を、第2次取りまとめなど具体的な評価例を示しながら説明する。